TikTokライブをアーカイブに残したい方は多いでしょう。現在のアーカイブ機能の状況について紹介します。またTikTokライブをアーカイブとして残す方法や、その活用方法も解説します。
アーカイブとは？
アーカイブとは英語の「Archive」から来た言葉で、元々は「記録保管所」「保存記録」という意味があります。
コンピュータやIT分野での意味は、データを専用の保存領域に移動して保管したり、複数のファイルをひとつのファイルにまとめて保存することを指します。
TikTokなどSNSの場合は、ライブ配信時の映像やコメントなどをそのまま保存して、いつでも閲覧できるようにすることをアーカイブ機能と呼びます。ライブ配信をリアルタイムで視聴できなかった人がいつでもライブ配信を見たり、何度でも振り返ったりすることができる便利な機能です。
現在、TikTokライブ公式のアーカイブ機能は非提供
TikTokライブのアーカイブ機能は提供されていません。理由としては、TikTokはライブ配信にリアルタイムであることを重視しているためとされています。
ライブ配信が終了すると動画は残らないため、視聴者は配信されているその時に見ることしかできないのです。
YouTubeのようにアーカイブが残せないため、TikTokライブをしてもリアルタイムで見ることができる視聴者にしか届けることができず、より多くの視聴者へのリーチが難しくなります。
そのため多くのTikTok利用者は、ライブ配信をアーカイブのように残せる方法を探しています。
TikTokライブ動画を残すための方法
配信者限定の「LIVEリプレイ」（LIVE録画）でダウンロードする
TikTokでは、「リプレイ機能」が提供されています。リプレイ機能とは、主にライブ配信を終了した後、配信者がその録画を管理・再利用するための機能で、視聴者がいつでも過去のライブを自由に見ることができる「アーカイブ機能」とは異なります。
リプレイ機能は、配信者が自分のライブ配信を振り返り、分析やコンテンツ再利用、クリップ作成に使うことを目的としています。配信者がLIVEリプレイをダウンロードし、動画としてフィードに投稿すれば、視聴者がライブ配信を見られるようになります。
ただしダウンロード期間は90日間の制限があり、その期限を過ぎると再ダウンロードできないので注意しましょう。またLIVEリプレイも30日間有効となります。
手順は以下の通りです。
ライブ配信後「プロフィール」→「設定とプライバシー」→「コンテンツとディスプレイ」からLIVEを選択→LIVEリプレイ→ダウンロード
スマホの画面収録機能でライブを丸ごと録画する
TikTokライブをスマートフォンで録画する方法もあります。
LIVE配信の前に、スマホの「画面収録」機能をオンにしておき、配信開始をする前に録画をスタートします。
LIVE配信終了後に、録画ファイルを保存しておけば、後から編集も可能です。ただし録画中に着信やLINEなどの通知が表示されると、そのまま映像に残ってしまいます。録画前に「通知オフ設定」や「おやすみモード」などにしておくとよいでしょう。
ダウンロードしたライブ動画を「収益」と「ファン増加」につなげる活用術
ダウンロードした動画を素材に「ライブ告知動画」を制作する
配信者にとって、新しい視聴者を増やすことは重要です。LIVE配信をダウンロードし、次のライブ告知動画を制作することで、新たな視聴者獲得の告知ができます。
また過去のライブ配信は、編集することによって広告やプロモーション活動にも活用できます。ライブ配信が1度きりで終わるコンテンツとならず、長期的に効果を得ることが可能です。
「神回」のハイライトを切り抜き動画として再投稿
視聴数の多い「神回」となったライブ配信を切り抜き動画として編集し、ショート動画として再投稿します。
ショート動画から興味を持った視聴者が、ダウンロードや録画したライブ配信を見に来てくれる可能性があります。
「稼げる時間帯」を見極めるためのライブ分析活用
ライブ配信では視聴者がリアルタイムで参加し、ギフティング（投げ銭）を行うことで、稼ぐことができます。つまりは、視聴者が最多になる時間帯にライブ配信をすることが、より多く収入を得るために重要ということです。
ライブ録画を再投稿して再生回数が増えると、動画コンテンツがバズった時間帯のデータを取ることができます。今後ライブ配信をする際の、曜日や時間帯を決める参考となるでしょう。
TikTokライブ配信は長期的に活用できる
TikTokにはアーカイブ機能はありませんが、LIVEリプレイ機能やスマホで録画することにより、再利用することができます。フォロワーやギフティング獲得のためには、これらの機能を活用してライブ配信を長期的に役立てましょう。
ライバー事務所ならアーカイブの活用方法に知見があるため、事務所への所属を検討するのもよい方法です。